本研究は，外国語活動の良さを生かしつつ，評価規準と単元テストを活用した実践を通して，「慣れ親しむ活動から身に付く活動」へと円滑に移行させる方策についての研究である。 　平成23年度より，小学校の第5・6学年で外国語活動が必修化され3 年が経過した。コミュニケーション能力の素地の育成をめざし，全国各地でさまざまな実践が行われている。その外国語活動が，現在教科化に向けて議論が行われるなど，転換期を迎えている。これまで同様，コミュニケーション能力の素地を養うという基本路線は変わらないが，以下の点が変更になる。 　⑴ 授業時数の増加（週1時間から週3時間へ） 　⑵ 検定教科書の導入 　⑶ 話すこと・聞くこと中心の指導から，読むこと・書くことを含めた4技能の育成 　外国語活動が教科になるときに，懸念されることの1 つに評価が挙げられる。これまでは，教師による行動観察や自己評価シートなどを活用した「主観的な評価」が行われてきた。しかし，教科になる以上，これまでの評価に加えてテストなどを活用した「客観的な評価」も必要になると考える。そこで，聞くことや話すことについての技能を見取るために，この2つの能力にかかわる確認テスト（到達度テスト）を用いた評価方法について提案していきたい。

本研究の目的は、Phonemic Awareness（以下PA）の活動を通して、日本語母語児童の発音にどのような変化が現れるかを観察することである。PAの活動は6年生をクラスごとに実験群と統制群に分けて行った。 PAの活動は2期にわたって実施した（Ⅰ期2012年6〜7月、Ⅱ期2012年11〜12月）。PAの活動では音の聞き取りをねらいとしたinputの活動と、音の定着をねらいとしたoutput活動を組み合わせた。活動の効果を測定するためにリスニングテストと模倣した発話のテストを行った。 活動の結果、リスニングテストにおいて、Ⅱ期のプレテストで2群に有意な差が見られた。模倣した発話活動では実験群の方が、発話の変化が早く現れた。この結果から、PAの活動を行うことで、音の違いに気づくだけではなく、長期記憶に音声情報が転送されていると考えられる。 PAの活動は児童の音の気づきを、確実な技能として定着させることが可能になると言える。

本研究は、外国語活動における他教科を取り入れた内容の充実とその指導方法の探究をめざし、内容言語統合型学習（CLIL）を取り入れ、その実現性と可能性を探ったものである。全国公立小学校5校において全10時間のCLILの実践授業を行い、そのうち4校では普段の外国語活動との比較分析も行った。 研究の結果、外国語活動におけるCLIL授業の実践が可能であることが検証された。 またそれらの実践より、 ①指導者、特に担任教諭の知識と経験を生かした、児童の興味・知的レベルに合う内容の充実、 ②多様な文脈の中での学習言語への慣れ親しみ、児童のコミュニケーション活動への積極的参加、 ③児童の知的レベルに考慮した思考活動の実践、 ④協同学習の質の向上、 ⑤文化・国際理解の体験的学習、以上5点を促進できる可能性が示唆された。 問題点としてはCLIL実践における、使用言語と教材作成の難しさが指摘された。これらより、さらなるCLIL実践の検証の必要性が挙げられた。

本研究は新宿区立の小学校4年生の外国語活動に、音の出る絵本を使用した課題解決の活動がどのような効果をもたらすかを調査したものである。 その結果、第1に英語を読むことに対する態度や意欲に項目について対応のあるt検定を行った結果、有意な差は見られなかった。よって、本活動が児童の英語を読むことに対する態度や意欲を高める効果が見られたとは言えない。 第2に、語彙に関する10項目について対応のあるt検定を行った結果、8項目において有意に差が見られた。よって、本活動が児童の語彙力を高める効果があったと言える。 第3に、活動を楽しんだかどうかの問いの平均値は、3.16であり、加えて児童の自由記述からも本活動を楽しんだ様子がうかがえたことより、音の出る絵本を使うことについて児童が肯定的にとらえていることが見られた。以上のことより、本活動を中学年に取り入れることは外国語活動の準備段階として意義があるものと考えられる。

児童にコミュニケーション能力の素地が求められている外国語活動。筆者は一人一人の児童に、素地にとどまらず、コミュニケーション能力を無理なく高めていくことをめざし実践を行っている。本研究では、次の2点を実践した。 ①単元を通して活動意欲の持続を促すために、OutputもしくはOutput的な活動の充実を図る実践 ②地域教材「Joy! Joy! English!」を制作し、Output的な活動で活用し、コミュニケーション能力を育む実践 筆者が平成15年に設立したAEENの会員にも実践協力してもらい、児童の自己評価（活動評価）の分析をすることを通して上記2点の検証にアプローチした。現在使用している「英語ノート」では、OutputもしくはOutput的な活動を仕組むことはなかなか難しい。しかしながら、充実したOutputは、児童の活動意欲を持続させること、および、本研究で多くの児童に試用してもらった「Joy! Joy! English!」が、コミュニカティブで児童が意欲的に取り組むことのできる教材であることを検証することができた。

小学校外国語活動の評価について、文部科学省は、平成22年5月に「小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校等における児童生徒の学習評価及び指導要録の改善などについて」の通知を出している。 明治小学校では、この通知の内容を踏まえながら、外国語活動の客観的な評価の実践研究をめざし「単元の評価規準の作成」、「毎時間の評価規準と評価方法の設定」、「評価補助簿の作成」および「個人カルテの作成」を図ってきた。（中略）これら一連の方途により教師の主観的・慾意的判断を退け、客観的な評価規準を作成することができた。また、評価の可視化が図られ、そのシステムが構築できた。それによって、子どもの状況を多面的、多角的に把握し、個々に応じた手立てを講じることができるようになってきた。まさに、指導と評価の一体化が図られたものと考える。

児童たちの外国語活動嫌いに焦点を当てた研究は数が少なく、児童の個性や学習環境を熟知している小学校教員の視点から客観的になされたものは．ほとんどない。本研究では、その小学校教貝が外国語活動嫌いを誘発させる要因を量的研究と質的研究の両アプローチで明らかにしようとした。 量的研究では、外国語活動嫌いとは対極である好意的因子を探るための因子分析を行い第1因子「英語運用力向上希望因子」をはじめとする5つの因子を特定することができた。質的研究では、量的研究のデータから外国語活動嫌いの児童と嫌いでも好きでもない児童を特定し個別にインタビュー調査を行った。その中で、外国語活動のさまざまな活動で嫌いな場面や好きな場面を特定し理由も聞き出すことができた。外国語活動嫌いでは、英語のスキル面、指導方法、指導内容の順位で嫌いにさせる要因を特定した。また、外国語活動嫌いの児童たちは、授業中ほめられる経験が少ないことも判明した。

筆者が小学校英語教育アドバイザーとして勤務している東京都荒川区では，特区として平成16年度から小学校英語教育を開始し，指導方法の確立など一定の成果が見えてきた。しかしその一方で『英語ノート』に関し，これをどのように使用するかという課題が浮上した。 　そこで本研究では既存の指導計画を生かしながら効果的に『英語ノート』を使用するための方法を荒川区での一小学校における授業実践を中心に，『英語ノート』で扱われている語彙やアクティビティなども分析しながら検証した。荒川区では既に6年間特区として独自の小学校英語教育を展開しているため，『英語ノート』をそのまま使うのではなく，既存の指導計画を生かしながら，『英語ノート』の中で活用できるアクティビティや歌・チャンツなどを部分的に選択利用するという形式をとった授業がほとんどであった。『英語ノート』は基本的には5，6学年用に作成されたものであるが，歌・チャンツに関しては低・中学年の授業においても利用した。また年度の開始と終了時に5，6学年全児童に語彙習得に関する調査をアンケート形式（評価）で実施し，その結果も踏まえた上で『英語ノート』を組み込んだ年間指導計画や語彙集を作成した。

平成23年度より小学校の第5 ・6学年に導入される「外国語活動」では，小学生という発達段階を考慮した体験的な活動を通して，内容は「総合的な学習の時間」で育成すべき「生きる力」を共通項としながらも，言語教育の枠組みの中での「コミュニケーション能力の素地」の育成が目的である。そこでは，与えられた（あるいは，見つけた）課題に対して児童自らがゴールを決定し，そのゴールまでのプロセスにおいて，グループ学習や協同の学び体験を通して，主体的かつ創造的な学びが成立する。この種の特徴を持つ課題解決型の活動を「プロジェクト型外国語活動」と呼ぶ。 　本研究では，このプロジェクト型外国語活動により，児童が，時間の経過に伴い，より意欲的に活動に取り組むことができたことを「振り返りシート」を時系列に調査し，コミュニケーションに対する積極的な態度の変化を観察した。また，到達すべきゴールが明確であることにより，学習が必然的になされ，自ら英語表現を練習し，発表の段階まで意欲的に取り組んだ結果，プロジェクトで扱った英語表現が自然と定着したことを明らかにした。

本研究は，アメリカの小学校の教師及び小学生とインターネットを使って会話し，交流することにより，児童の実践的コミュニケーション能力を育成するものである。当初は，作品交流や録画交流の計画であったが，小学生同士が直接ライブで話す交流が実現した。初めは教師が補助しながらの会話であったが，交流を続けるうちにヒアリング力が向上し会話が続くようになった。 　本研究では，ライブで話すことができる環境で，小学生同士が英語でコミュニケーションをどのように進め，どのような英語表現を身につけていくのかを検証していく。また，このようなインターネットで会話ができる新しい環境での取り組みで，本研究が高学年の子供たちにどんな変化をもたらすのか，また，どんな英語表現が実践的コミュニケーションとして有効なのかを明らかにしていく。

本研究では，「動詞の島仮説」（The Verb Islands Hypothesis（注１））を聞いてやり取りをする子供が，その意味にどのように交渉し推測しているのかを観察した。また，子供のSchema Formation に着目して作成した「基本動詞20」のFlash アニメーションソフトを授業に導入し，その効果を検証した。その際，動詞はCorpus などを参 考に選んだ。 被験者は６年生132名で，アニメーションを導入した実験グループとTPR（注２）（Asher, 2000）やジェスチャー中心の統制グループを比較し，授業後，記述テストやリスニングテストで分析を行った。 その結果，TPRやジェスチャーでは推測しにくい抽象動詞（need, smell など）があり，そのような動詞ではアニメーションの効果も高く，導入前に比べて伸びが見られた。最初は動作を名詞的にとらえた記述もあったが，学習頻度や質が増すにつれてVOcombination（動詞と目的語の結合）の記述が多くなった。事後リスニングテストでは，両グループの差はなかったが，全体平均は90％を超え，子供はインプットを何らかの方法で分析しながら動詞の意味を推測していると考えられる。今後もVO-combinationからVO-segmentation（動詞と目的語の分化）に向かうまでの子供の理解プロセスを観察し，子供の言語スキーマを育てるような指導の在り方を探りたい。

平成9年から10年間英語活動を行っている研究開発校と，平成18年度より同様の英語活動を行った小学校，及び当地域の児童が進学する中学校１年生に対して，活動の中で取り扱われた表現や語彙がどの程度理解され記憶の中に取り込まれるか，評価や活動の種類が違ってくる中学校英語学習における言語理解や表現にいかに寄与するかをテーマに，仮説として次の３項目 1. 背景や場面などから，ルールによらない定型表現を理解する力に差があるのではないか 2. 文法的結束性のある表現ばかりでなく，意味的に一貫性のある適切な応答の表現の理解にも差ができるのではないか 3. 理解できる語彙に差があるのではないかを設定し，測定可能な規準テストを用いて測る。結果から，合計得点及び各問題の正答率による比較，分散分析による比較を行う。さらに分散分析で有意と認められる結果が出た問題に関しては因子分析を行う。

本研究の目的は，英語学習にとって重要な要因である内的動機づけ，道具的動機づけ，外国に対する興味，不安，親の励ましに注目し，これらの情意要因と英語の熟達度の関係を調べていくことにある。本研究に参加したのは2006年10月に実施された児童英検を受験した小学校３年生から５年生の児童80名である。児童英検のグレード別に情意要因と児童英検の正答率の関係を調べた結果，最も難易度の高いGOLDでのみ，内的動機づけ，道具的動機づけが正答率と弱い正の相関を示し，不安は弱い負の相関を示した。なお，BRONZEとSILVERではそのような相関は認められず，親の励ましと弱い負の相関が見られた。すなわち，最も難易度の高いGOLDを受験した児童においてのみ情意要因と英語の熟達度が関係していたことから，学習歴が長くなるほど情意要因が英語の熟達度に影響を与える傾向があると考えられる。

本実践は，アメリカ合衆国におけるイマージョン教育の経験からヒントを得，一日中子供たちと一緒に過ごす学級担任の立場を最大限に利用し，学校生活のあらゆる場面で可能な限り児童に対して英語を使用することに挑戦したものである。 対象は筆者が担任する５年生の児童35名である。実践は１年間を通して行った。英語の使用は，朝の会から始まり，給食，掃除，休み時間，それに一般教科（８教科），学校行事など，学校におけるすべての教育活動において行った。 この実践により，学校生活のどの場面やどの教科で，どのような英語表現が使用可能であるかが明らかになった。また，子供たちにどのような影響を及ぼしたかについても明らかになった。子供たちが大きく力を伸ばしたのは，語彙力と，自然に話される大量の英語の中から，必要な情報を聞き取る力である。また，英語に対する関心・意欲・態度，さらに，国語や算数の学力についてもよい影響を与えていることがわかった。

本研究は，大牟田市教育委員会が作成している地域イントラネットを活用して小学校の学級担任が中心となって英会話活動の多様な活動を進めていった実践報告である。研究内容は，英会話活動の授業用コンテンツを活用したものとテレビ会議システムを活用したものである。小学校英会話活動は，ややもすれば学級担任よりも英会話活動担当教師やALT などが中心になって進められていることが多く見受けられる。本市の小学校英会話活動は，学級担任が指導することになっている。そこで，小学校で英会話活動を推進するにあたり，本市の地域イントラネットを活用して，学級担任が意欲を持ち，自信を持って進めることのできる英会話活動について研究を行った。

小学校高学年クラス英語学習にはさまざまな問題点がある。本研究はそのような問題点を克服するための１つのアプローチとして，自作教材CD-ROM を作成し活用することによる児童の習熟度に応じたきめ細かな英語学習指導法の開発を目的としている。CD-ROM には，ダイアログを中心とした語彙習得・リスニング練習及び模擬対話形式によるスピーキング練習を盛り込み，必要に応じてリーディング，ライティング練習も取り入れた。また，ネイティブ講師と日本人講師によるスキットやネイティブ講師の発音練習などをビデオ録画した動画データを利用し，児童の視覚と聴覚を刺激するような内容も盛り込んだ。 自作CD-ROM を活用した個別学習は，① 個々の習熟度に合わせることができ，② 児童が主体的に学習しようとする態度を養い，③ 個々の児童の英語に対する学習意欲を高めることに大いに役立ち得ることが示唆された。この個別学習を今後も続けていくことにより，児童が自分で使える英語知識（自分の中のデータベース）を増やし，さらに，自分自身の弱点を見いだしフィードバックすることによって「自分の中のデータベース」を強化し，口頭表現能力を高めていくことが期待された。

本研究の目的は，小学校英語の学習者である２年生（下学年）と５年生（上学年）を対象とした，英語と日本語のリズムの違いに着目した音声指導の効果を探ることである。具体的には，音声指導の前後に学習者の発話する英語のリズムを調査・比較し，変容をとらえるようにする。また，音声指導の対象者が，英語あるいは英語の授業に対して持つ意識についても調査する。これら２つの調査を実施する意図は，リズム調査を技能面，英語に対する意識を情意面ととらえることで，児童を両面から見つめることが可能となるからである。双方から得られた結果を相互補完的にとらえ，音声指導のみならず小学校英語の在り方についても言及する。

B-SLIM を採用して3年目を迎える本校では，B-SLIM の提唱者であるO. Bilash博士を本校に迎え，授業研究を行うなど，各学年の実践を積み上げながら，B-SLIM の考え方に基づく英語活動の浸透を図ってきた。 児童の自己評価では，「楽しく活動ができた」「よくわかった。英語を使うことができた」と回答した児童が常時90％以上であり，本校がめざす「楽しく身につく英語活動」が実現に向かっていると考えることができる。多様な方法で行うInput とスモールステップで進めていくIntake (Activity) の展開が，この結果につながったものと考えられる。 平成14年度から，Output を重視することを念頭に置き，国際理解教育の単元とリンクさせた形で英語活動を構成してきた。「ノングレイドカリキュラム」を活用した英語活動では，児童が単元を見通して，どのような英語を使いたいのか，あるいはどのような表現が必要なのかを考えるところからスタートし，児童のニーズをもとに言語材料を選定し，「調べ学習」を位置づけた英語活動を展開してきた。その結果，児童の課題意識が，Input からOutputに至るまで持続することや英語活動に取り組む児童の意識の高まりを授業研究を通して検証することができた。